米国式カイロプラクティック＆整体の専門店。

ごあいさつ

こんにちは。
皆様の施術を担当する青島です。

先ずは、私が整体を始めたきっかけについてお話しいたします。
もともと私自身は骨折はもとより腰痛・肩こりは殆どありませんでした。
こんなことを伝えてしまうと「なぜ?」と思われるかもしれません。
もう数年前になりますが、日々の仕事に疲れて、
興味本位で扉を叩いたカイロプラクティック院で施術をうけました。
『本当に効くのかな？マッサージとの違いって何だろう？』
分からない事だらけでしたが、とりあえず受けた当日は爆睡してしまったことだけ鮮明に覚えています。

そして翌日…。

体の軽さにビックリ!!（体重が減ったのか！！？・・・と思ったぐらいです♪）

「こんなに体が軽くなるの？」
本当にただその一言だけでした。

以来、様々な体の不思議さに出会い、ついにはカイロプラクティックを学ぶまで魅了されてしまいました。

いざ、この業界に入り感じたことは、非常に奥が深く、責任も重大だという事です。
体が軽くなる、健康になるということは逆を言えば悪くもできるということです。

そこで民間療法レベルではなく医療人レベルとして志を持ち始めました。
その結果が「柔道整復師」です。
無資格者が多いといわれるこの業界で、お客様が安心して施術を受けていただける為に、
また、より専門性の高い知識＆技術を提供することで、
更に深く健康へのサポートができればと考えております。

皆様とのご縁、お待ちしております。

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Q&A

保険診療はできますか？
接骨院ではありませんか？

残念ながら当院は接骨院ではありません。
実費のみの診療となります。

【※接骨院との違い】
私自身は接骨院の免許はありますが、残念ながら現在、保険診療は行っておりません。
接骨院というのは、主に電気治療及び包帯固定など怪我やそれに伴う固定法を主とした治療法が確立されており、骨折や脱臼などに非常に高い信頼と実績を誇る業界です。

一方、カイロプッラクティックとは、
　カイロプラクティック(Chiropractic)の「Chiro」は手を、「Practic」は技を意味するギリシャ語を発祥とするように、主に手を用い背骨を矯正することにより身体の不調を改善する手技療法です。　　　　　　　筋骨格系の機能、構造的な障害とそれが及ぼす神経系の機能異常、ひいては健康全般への影響を判断、治療、予防する専門職です。脊椎マニュピュレーション（アジャストメント）を主にした徒手治療を特徴とします。 　
（世界カイロプラクティック連合の定義より引用）

当店はあえて実費診療とすることで、電気治療や固定法ではなく、動きのある施術、時間を十分に使っての手を当てることでの治療効果を発揮したいという思いからカイロプラクティック・整体院としました。

国家資格「柔道整復師」が行うカイロプラクティック・整体院です。
皆様のご来店お待ちしております。

医療費控除を受けたいのですが?

柔道整復師が治療目的（ぎっくり腰や寝違いetc…）で行うカイロプラクティックは医療費控除の対象となります。
（ただし、疲れを癒したり、体調を整えるといった治療に直接関係のないものは含まれません。）
必要な方は領収書発行いたしますので、お申し出ください。

[令和5年4月1日現在法令等]
1 医師または歯科医師による診療または治療の対価（ただし、健康診断の費用や医師等に対する謝礼金などは原則として含まれません。）
2 治療または療養に必要な医薬品の購入の対価（風邪をひいた場合の風邪薬などの購入代金は医療費となりますが、ビタミン剤などの病気の予防や健康増進のために用いられる医薬品の購入代金は医療費となりません。）（注）平成29年1月1日から令和8年12月31日までの間に支払う特定一般用医薬品等の購入費は、その年中に健康の保持増進および疾病の予防への取組として一定の健康診査や予防接種などを行っているときに、通常の医療費控除との選択により、セルフメディケーション税制（特定一般用医薬品等購入費を支払った場合の医療費控除の特例）の対象となります。
3 病院、診療所、介護老人保健施設、介護医療院、指定介護療養型医療施設、指定介護老人福祉施設、指定地域密着型介護老人福祉施設または助産所へ収容されるための人的役務の提供の対価
4 あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師による施術の対価（ただし、疲れを癒したり、体調を整えるといった治療に直接関係のないものは含まれません。）
5 保健師、看護師、准看護師または特に依頼した人による療養上の世話の対価（この中には、家政婦に病人の付添いを頼んだ場合の療養上の世話に対する対価も含まれますが、所定の料金以外の心付けなどは除かれます。また、家族や親類縁者に付添いを頼んで付添料の名目でお金を支払っても、医療費控除の対象となる医療費になりません。）
6 助産師による分べんの介助の対価
7 介護福祉士等による一定の喀痰吸引および経管栄養の対価
8 介護保険等制度で提供された一定の施設・居宅サービスの自己負担額

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